労働時間休憩
労働時間休憩は、労働基準法の法定労働時間を週40時間・1日8時間とし、6時間超は45分以上、8時間超は60分以上の休憩が必要と整理する考え方です。複数の事業場で働く時間も通算して確認します。試験では、数値、対象、手続きの相手を結び付けて覚えます。
セクション別の図解
1週間カレンダーと1日のタイムラインに、40時間、8時間、休憩45分、60分の位置が目盛り付きでまとめて配置されています。
労働時間休憩では、法定労働時間 (法律上の上限時間) と最低休憩時間をセットで覚えます。原則は週40時間、1日8時間までです。休憩は労働時間が6時間を超えると45分以上、8時間を超えると60分以上必要です。時間割の上限と休み時間の最低ラインを同じ図で見ると、判定しやすくなります。
左に8時間以内で45分休憩の働き方、右に8時間を超えて60分休憩が必要な働き方が並べられています。
休憩時間の差は、労働時間が6時間を超えるか、さらに8時間を超えるかで決まります。6時間ちょうどなら法律上の休憩義務はなく、6時間を少しでも超えて8時間以下なら45分以上です。8時間を超えると60分以上に増えます。45分と60分の境目は、8時間以内か8時間超かで判断します。
複数の事業場で働いた時間が一本の合計バーにまとめられ、同じ日の別々の勤務でも合算して規制を見る構成です。
通算の考え方は、働く場所が分かれても労働者の体は一つという点にあります。午前にA社、午後にB社で働く場合でも、労働時間は別々の箱に閉じず、合計して上限や休憩を見ます。労働時間休憩の規制は、会社ごとの帳簿だけでなく、労働者が実際に何時間働いたかを守るための仕組みです。
労働時間が6時間を超えると45分以上、8時間を超えると60分以上の休憩が必要です。休憩は長時間労働による疲労を抑え、安全と健康を保つための時間です。